燃料費等調整制度とは
電力会社の説明によると、火力燃料（原油・LNG〔液化天然ガス〕・石炭）の価格変動および卸電力取引所におけるスポット市場価格の変動を電気料金に迅速に反映させるため、その変動に応じて、毎月自動的に電気料金を調整する制度、それが『燃料費等調整制度』だそうです。
簡単に言うと、電気の源である火力燃料代が高騰した場合は、電気代に速やかに転嫁しますよ、ということです。
毎月の電気代の総額が気になる人は多いと思いますが、この制度による調整額をじっくり見る人は相当マニアックな人かなと思います。が、2022年の秋ごろから、一般庶民の生活を脅かすほどに高騰した電気代を目の当たりにしたことで、このような制度があることを意識するきっかけにもなりましたよね。
国による電気料金軽減措置
毎月の光熱費の負担を少しでも和らげるために、国は、この燃料費等調整単価の引き下げ措置を取ってくれました。
- 2023年２月分～2023年９月分 税込▲７円00銭/kWh
- 2023年10月分～2024年５月分 税込▲３円50銭/kWh
- 2024年６月分 税込▲１円80銭/kWh
但し、この措置は一時的なものなので、段階的に下げ幅は減少し、今月分から税込▲１円80銭/kWhに…。
今月の電気代～我が家の場合
子どもたちも自立し夫婦二人生活になって約5年。自宅で仕事をしていますので、ほぼ毎日電気のお世話になっています。自宅はオール電化、太陽光発電は無し。という訳で、今月の我が家の電気代は7,568円（251kwh）でした。二人住まいの平均使用量が320kwhくらいということなので、まずまずの節約体質ですかね？（笑）
親子5人で生活している時から、長年染みついた節約生活が役に立っているのかも？
あともう一つの要因は、10年ほど前に省エネリフォーム（窓断熱）を実施したこと、これもかなり電気代の節約に貢献してると思います。
やはり、電気代を節約するなら使用量を下げるのが王道ですよね。
これから夏に向け、クーラーの使用も増えることになりますが、電気代を意識しながら上手に使っていきたいと思います。
